【アメリカ】ビッグデータ・ERP・IoTでデジタル化

アメリカのIFS社は、北米、ヨーロッパ、アジアなどを含む16カ国750人の業界専門家に対する調査“Digital Change Survey(デジタル化調査)”の結果を発表した。航空、製造、オイル・ガス、建設、サービスなどの業界分野を対象とし、デジタル化の状態を調査している。

デジタル化

アメリカのIFS社は、企業のデジタル化について16か国で調査を行い、“Digital Change Survey”を発表した。同社は、スウェーデンに本社をおき、国際展開している、ビジネスソフトウェアのリーディング・プロバイダー。

調査によると、北米の企業では、社内での人材開発(61%)、デジタルリソースや技術及び資産への投資(46%)、デジタル化に必要な人材の新規採用(39%)などによって、デジタル化が進んでいる。デジタル化が急務であることは、国際的に理解されており、北米では、調査企業の4分の3がデジタル化に積極的に取り組む姿勢があると答えているという。また、北米の企業はどのような業界でも、ビッグデータ及びその解析(46%)、ERP(41%)、IoT(37%)への投資に期待している。

IFS

デジタル化の疎外要因としては、変化を嫌がる、セキュリティに対する関心や脅威、標準的なプロセスが欠落していること、法令順守などがいずれも35%前後となっている。また、業種別に見ると、航空関連や製造業と建設業はデジタル化が進み、石油ガス業界は、遅れているという。

【企業サイト】IFS

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