【アメリカ・日本】顧客情報を管理分析し、マーケティングに活用する

ビッグデータを収集し、いかに分析しマーケティング活動につなげていくか、アメリカでも日本でもその技術や手法に注目が集まっている。

マーケティング

【アメリカ】特許出願中、顧客リアルタイム管理

アメリカのBlueshift社は、オートメーションマーケティングを提供、B2Cマーケティング担当者に向けて、あらゆるマーケティングチャネルに対応可能な“Blueshift Personalization Studio”を発表した。

アメリカのBlueshift社は、B2Cマーケティング担当者に向けて、あらゆるマーケティングチャネルに対応可能な“Blueshift Personalization Studio”を発表した。同社は、サンフランシスコを拠点に、B2C企業に向けたオートメーションマーケティングを提供する。

“Blueshift Personalization Studio”では、ウェブサイト、アプリなどから得られた顧客情報をリアルタイムで管理し、的確なリコメンデーションを提示することが可能になる。それによりマーケティング担当者は、顧客の動向を洞察し、より精力的な行動を取れる。同社のこの手法は、どのマーケティングチャネルにも適応可能であり、特許出願中である。
Blueshift
イギリスのEconsultancy社の報告によると、マーケティング業界では、より一層個々への密接な活動を行おうとしているのに対し、実際にはたった5%のマーケティング担当者しか、その活動が行えていないことが明らかになった。この“Blueshift Personalization Studio”の存在は、その状況を大きく変えるものとなるだろう。

【企業サイト】Blueshift

 

【日本】購買ビッグデータを誰もが簡単に利用できる分析システム

日本のカスタマー・コミュニケーションズ株式会社は、ビッグデータ分析を誰もが簡単に行える店舗での購買データを利用した市場分析支援システム“Dolphin Eye(R)”の最新版を発売した。

日本のカスタマー・コミュニケーションズ株式会社は、店舗での購買データを利用した市場分析支援システム“Dolphin Eye(R)”の最新版を発売した。これは、ビッグデータ分析を誰もが簡単に行えるようにすることで、企業の業績向上に貢献する目的のものだ。

このシステムの特徴は、専門的な知識や技術を必要とせずに、ガイドに従ってクリックするだけで、リアル店舗の購買ビッグデータを利用した営業資料が作成できる点だ。このシステムは、ドラッグストアと食品スーパー合計約5,000店舗の購買データをカバーしている。カテゴリも化粧品や菓子類など500に分かれているので、個別商品の売り上げや競合商品との比較データの作成も容易だ。また、購買データは従来のPOS方式ではなくID-POS方式なので、消費者の動向を知ることもできる。さらに、商談などでの利用を考えてPCのみならずスマートフォンやタブレットにも対応している。そして、カテゴリやエリアデータをオプションで追加するなど、カスタマイズも可能になっている。
ドルフィン
購買ビッグデータを活用したい企業は多いが、従来は専門的知識や技術不足で実際の使用が普及してこなかった。しかし、このようなシステムを利用すれば、誰もがビッグデータを活用し、将来をより豊かな社会にすることができるだろう。

【関連サイト】Dolphin Eye

 

【日本】見込み顧客に応じたマーケティングシナリオ作成

日本の株式会社アクティブコアは、データ分析とアクションによるソリューションを提供、マーケティングクラウドソリューション“activecore marketing cloud”に、個客対応を行う“Web接客機能”を新機能として搭載した。

日本の株式会社アクティブコアは、自社の提供するマーケティングクラウドソリューション“activecore marketing cloud”に、個客対応を行う“Web接客機能”を新機能として搭載した。同社は、データ分析とアクションによるソリューションを提供している企業。

“activecore marketing cloud”は、企業ユーザやコンシューマに対して、広告、メール、DMといった手法を用い、アクションとして事業活動支援や営業活動支援を行うクラウドベースのソリューションだ。今回新しく追加された“Web接客機能”では、顧客一人ひとりの行動履歴に応じた、適切なマーケティングシナリオを実行することができる。これにより、顧客のメール閲覧履歴をもとに、期限付きの特別クーポンを表示するといったことが可能になる。
株式会社アクティブコア
顧客獲得のためには、個々に応じた適切なマーケティングが欠かせない。マーケティングを改善したい企業は、本サービスを活用するのがいいだろう。

【企業サイト】株式会社アクティブコア

広告