【アメリカ】デジタルサイネージの費用対効果を調査したレポート

アメリカのJohn Ryanは、銀行のデジタルサイネージの利用にたしての費用対効果についてレポート「THE NEW JOHNRYAN REPORT: DIGITAL SIGNAGE IN RETAIL FINANCIAL…続きを読む

アメリカのJohn Ryanは、銀行のデジタルサイネージの利用にたしての費用対効果についてレポート「THE NEW JOHNRYAN REPORT: DIGITAL SIGNAGE IN RETAIL FINANCIAL SERVICES」をWebサイトで掲載した。

本レポートによると、「多くの銀行が利用顧客に対してデジタルサイネージを利用して情報を積極的に提供しているが、利益を上げるのに苦労している」とし、デジタルサイネージのコンテンツが広告/宣伝として適切に利益直結していないこと考えている。北アメリカとヨーロッパの204の銀行で調査し結果。約50%が「コンテンツ作成に費用をかけることが電子看板の成功のため非常に重要である」と回答している。また、回答者のうち3分の1近くが、デジタルサイネージをとおした情報は局在的でフラストレーションを産む主要因であると判っていながら週単位など高い頻度でコンテンツを変更している。利益とは逆効果を生む矛盾に気づきながらも、コンテンツ作成にフォーカスせざるをえない現状が伺える。
JohnRyanのTom Pritzker氏は、デジタルサイネージの費用対効果を高めるために対象顧客にたして局所的な関連性の高いコンテンツが提供が成功につながると言っている。

 John Ryan

本レポートにより、利益性の追求においてデジタルサイネージは一見するとマイナスだが、適切な利用で費用対効果を得るために必要だと考えられる。デジタルサイネージを設けることがスタンダードとなっているが故に、利益があがらずとも盲目的に利用している小売銀行経営を促進する内容といえよう。

【企業サイト】John Ryan

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